2026年9月の日本株 — 割安上位18銘柄を検算したら、残ったのは1銘柄だった

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相場ノート / 2026年9月

自作スクリーナーの割安上位18銘柄を、1つずつ検算しました。

残ったのは1銘柄です。9月に何が起きるか、そして「予測できること」と「できないこと」の線引きを書きます。

結論

日経平均は3か月高値から −11.1%、TOPIXは −3.0%。下がっているのは指数全体ではなく、値がさのグロース株だけです。自作スクリーナー KAIRI のセクター別乖離率も同じことを言っていて、割高の順に 金融 −45.3%、商社 −33.8%、半導体 −29.8%、中立に近いのが 自動車 −0.3%、運輸 −1.2%、食品 −3.0% です。

割安上位18銘柄のうち、検算に耐えたのは1銘柄だけでした。14銘柄はKAIRI自身が品質フラグを立てており、フラグの立たなかった4銘柄のうち2銘柄は株式分割の未調整で、調整し直すと乖離 +90% が −4.9%(割高)に反転しました。

9月は 15〜16日FOMC → 17〜18日日銀 → 19〜23日の5連休という並びです。日銀の結果に反応できる営業日が18日の1日しかなく、そこから5日間ポジションを動かせません。

目次

いま起きていること — 指数が2つに割れている

2026年9月2日の終値です。同じ日本株の指数なのに、下がり方がまるで違います。

9/2終値前日比3か月高値から備考
日経平均64,325.64−2.9%−11.1%6/25の72,366円が高値
TOPIX
1306(連動ETF)で代用
424.5−2.6%−3.0%8/14の438が高値
日経高配当株50
1489
3,585−1.8%−1.9%75日線を+7.4%上回る
ドル円158.87
9/3朝
−3.1%7/29の164円から円高方向
米国20年超国債
2621・為替ヘッジあり
992−0.1%52週レンジの下から5.6%
出典:各指数・ETFの2026年9月2日終値。3か月高値は同期間の日中終値ベース

日経平均が高値から11%下げているのに、TOPIXは3%しか下げていない。高配当株50にいたっては75日移動平均を7.4%も上回ったままです。つまり「日本株が下がっている」のではなく、日経平均の構成比が大きい値がさのグロース株だけが売られているということになります。

指数が下がったかどうかではなく、指数の中で何が下がったかを見る。ここを取り違えると、下がっていないものを「押し目」と呼んでしまう。

KAIRI のセクター別乖離率

自作スクリーナー KAIRI は、セクターごとに置いた適正PER・適正PBRから1銘柄ずつ「適正株価」を出し、現在値との差を乖離率として持っています。プラスが割安、マイナスが割高です。日本株259銘柄を集計しました。

セクターn乖離率の中央値割安の比率PER中央値PBR中央値RSI中央値
自動車13−0.3%46%12.00.9954
運輸18−1.2%44%13.21.0053
食品16−3.0%44%18.61.6252
機械・重工14−5.3%36%19.01.6538
医薬品11−5.4%45%20.11.7956
建設・不動産16−12.0%44%17.11.3047
素材・化学25−15.0%40%17.61.1448
小売・エンタメ24−15.9%29%23.93.3756
資源・電力ガス16−16.9%31%13.20.9062
電機・精密29−20.2%17%25.12.3642
情報通信19−20.7%37%22.72.6257
半導体10−29.8%30%39.97.4539
商社8−33.8%25%16.61.7057
金融25−45.3%4%21.91.4057
KAIRI(2026年9月3日 8:34時点・日本株259銘柄)。プラスが割安、マイナスが割高。適正PER・適正PBRは手で置いた定数

金融25銘柄のうち割安と判定されたのはわずか1銘柄(4%)。商社も25%です。一方で自動車・運輸・食品は乖離がほぼゼロ、つまりモデル上は「妥当な水準」まで戻ってきています。

この表はKAIRIの出力のなかで唯一まともに効いた部分です。2026年8月に実測したところ、乖離率の順位相関はセクター間が +0.62、セクター内は +0.12 でした。つまりKAIRIが当てているのは「どのセクターが自分の適正PERより安いか」であって、「そのセクターの中でどれが一番安いか」ではありません。

割安上位18銘柄を、1つずつ検算した

ここからが本題です。乖離率の高い順に18銘柄を並べ、EPS(1株利益)が壊れていないかを確認しました。適正株価は「適正PER × EPS」の一本なので、EPSが壊れると全部壊れます。

まず、14銘柄はKAIRI自身が警告を出していた

銘柄乖離率KAIRIが立てたフラグ
ソフトバンクグループ+219.0%PERが極端に低い/アナリスト目標の2.0倍/判定保留
住友ファーマ+212.9%アナリスト目標の2.5倍/予想と実績のEPSが数倍食い違う
コスモエネルギーHD+180.1%PERが極端に低い/アナリスト目標の2.8倍
ルネサスエレクトロニクス+145.0%アナリスト目標の1.6倍
東北電力+116.3%PERが極端に低い/アナリスト目標の2.1倍
ANAホールディングス+115.1%アナリスト目標の1.8倍
神戸製鋼所+103.8%アナリスト目標の2.0倍
中国電力+102.2%PERが極端に低い/アナリスト目標の2.1倍
ニチレイ+97.0%アナリスト目標の1.9倍
決算期変更で9か月の変則決算。通年扱いすると利益が過大になる
ホンダ/電通G/住友林業/野村不動産HD/セガサミーHD+55〜62%アナリスト目標の1.6〜1.7倍、または判定保留
KAIRIは「適正株価がアナリスト目標を大きく上回る」ときに品質フラグを立てる。外部の目線とのズレを、EPS入力の異常検知として使っている

このフラグは実用的です。2026年8月にANAホールディングスで踏んだのが典型で、KAIRIの採用EPSは486.98円でしたが、会社予想の純利益960億円を約4.84億株で割ると約198円。2.46倍のズレで、PERは6.24倍ではなく実際は15.3倍でした。乖離+108%は完全な見せかけだったわけです。

フラグの立たなかった4銘柄を検算したら、2銘柄が壊れていた

残った4銘柄はどれも「高信頼」判定でフラグもゼロ。ですが採用EPSと実績EPSの比を見ると、2銘柄で不自然な数字が出ていました。

銘柄採用EPS実績EPS直近12か月の分割
住友不動産(8830)418.26円228.36円1.83倍2025年12月29日に1:2
SCREEN HD(7735)874.70円486.36円1.80倍2026年3月30日に1:2
積水ハウス(1928)377.46円396.70円0.95倍なし
アサヒGHD(2502)143.07円110.06円1.30倍なし
1:3分割は2024年9月で12か月圏外
採用EPSは株価データ配信の forwardEps。実績EPSは trailingEps

1.8倍は「前期比+80%の増益予想」を意味します。不動産大手と半導体製造装置メーカーで、いま、この数字は出てきません。分割の日付を確認したら、どちらも直近12か月以内に1:2の株式分割をしていました。

株価データの forwardEps分割調整されないことがある、というのは既知の破損パターンです。実績EPS(trailingEps)のほうは調整されるので、「予想 ÷ 実績」が2倍前後になったら分割を疑うのが最短の見分け方になります。

分割比で割り直して計算すると、こうなります。

銘柄株価KAIRIのPER調整後のPERKAIRIの乖離率調整後の乖離率
住友不動産3,300円7.9倍15.8倍+90.1%−4.9%
SCREEN HD13,145円15.0倍30.1倍+86.3%−6.8%
採用EPSを分割比2で割り、KAIRIと同じ適正PERを掛け直して再計算
「割安トップ」から「やや割高」へ。結論を反転させたのは相場観ではなく、EPSの割り算ひとつだった。

この2銘柄に品質フラグが立たなかった理由もはっきりしています。アナリスト目標株価は分割調整されているため、「適正株価 ÷ 目標株価」の比が正常に見えてしまう。外部目線による異常検知は、外部の数字が正しく調整されている限り機能しません。

アサヒGHDも、会社予想とは開きがある

アサヒGHD(2502)は分割の影響こそありませんが、採用EPS 143.07円は実績110.06円の1.30倍、つまり前期比+30%の増益を織り込んでいます。

一方で会社は2026年12月期の調整後当期利益を前期比+14.3%と予想しています(2026年8月14日発表・上期決算)。倍近い開きがあるので、この乖離+55.1%は「検証できていない」に分類しました。アナリスト予想が来期を見ているのか、会社予想が保守的なのか、短信のPDFに直接あたるまでは断定できません。

残った1銘柄 — 積水ハウス(1928)

検算を通ったのは積水ハウスだけでした。分割なし、採用EPSは実績の0.95倍。ただしこれも会社予想とはズレていますので、そこも含めて書きます。

項目KAIRI会社予想(一次情報)
1株当たり当期純利益377.46円336.30円
予想PER(株価3,411円)9.0倍10.1倍
適正株価5,662円5,045円
乖離率+66.0%+47.9%
年間配当145円(利回り4.25%)
当期純利益2,180億円(前期比 −6.1%)
営業利益3,500億円(前期比 +2.5%)
会社予想は2027年1月期 第1四半期決算短信(2026年6月4日)。適正株価はKAIRIの適正PER(15.0倍)を会社予想EPSに掛け直したもの

KAIRIが使っているアナリスト予想は会社予想を12.2%上回っています。ただしこの差は、今回は「壊れている」というより会社予想が保守的である可能性のほうが高い。理由は進捗です。

2027年1月期の第1四半期だけで1株当たり90.21円を稼いでいます(前年同期51.49円から+75%)。通期予想336.30円に対する進捗率は26.8%で、単純に4倍すると360.8円。アナリスト予想377.46円のほうが近い水準です。

会社が予想を据え置いている理由も短信に書かれていて、「中東情勢の緊迫化に伴い、一部住宅資材の価格上昇の影響等が想定されるものの、現時点では流動的かつ不透明な要素が多い」としています。上振れを織り込まないのではなく、下振れ要因が読めないので動かしていない、という書き方です。

見るべき点中身
PBR 1.02倍の内訳ROE約10%×PER10.1倍。低PBRの理由は「実力不足」ではなく「評価不足」の側。ここが電力株との決定的な違いになります
配当利回り4.25%中期経営計画の期間中、年145円を下限として設定。減配リスクが構造的に抑えられている
自己資本比率43.6%総資産4兆9,583億円に対し自己資本2兆1,596億円
52週位置38%・高値から−11.0%売られすぎではないが、高値圏でもない
MACDはデッドクロス直後ゴールデンクロスではない。タイミングとしては早い可能性がある
リスク:住宅資材の価格上昇中東情勢。会社自身が唯一名指しした下振れ要因

念のため書いておくと、これは「買い推奨」ではありません。18銘柄を検算して1銘柄だけが数字の整合性を保っていた、という事実の報告です。整合性があることと、上がることは別の話です。

9月のカレンダー — 日銀の翌日から5連休

9月は日程の並びが特殊です。

日付イベント注意点
9月11日(金)メジャーSQ3・6・9・12月の第2金曜。先物・オプションの清算で値が飛びやすい
9月15〜16日FOMC経済見通し(SEP)とドットチャートの公表回。声明だけの回より材料が多い
9月17〜18日日銀 金融政策決定会合18日に総裁会見。展望レポートの公表はなし
9月19〜23日5連休土日+敬老の日(21日)+休日(22日)+秋分の日(23日)。この間ポジションを動かせない
9月28日(月)9月期末の権利付き最終日受渡は約定の2営業日後。この日までに買えば9月末の配当・優待の権利が取れる
9月29日(火)権利落ち日配当分だけ理論上は下がる
9月30日(水)上期末機関投資家の期末要因が出やすい
出典:日本銀行「金融政策決定会合の開催日程」、Federal Reserve「FOMC Calendars」、内閣府「国民の祝日について」

注意したいのは17〜18日の日銀と、19日からの5連休の並びです。15〜16日のFOMCを受けて日本時間17日朝に反応し、そのうえで18日昼に日銀の結果が出る。日銀の結果に反応できる営業日は18日の1日だけで、そこから5日間、何が起きても手が出せません。

現物ロングだけで運用していても、5連休をまたぐかどうかは判断が要ります。海外市場は9月21日(月)〜23日(水)も動いているので、連休明けはギャップで始まる前提で持ち高を決めておくのが安全です。

スコアの上位を信用してはいけない、という実測結果

KAIRIは100点満点のスコアも出しますが、これは予測力の検証で否定されています。自分のツールなので都合よく書きたいところですが、測った数字はこうです。

指標10営業日先との順位相関プラスだった日読み方
セクター間の乖離率+0.62効く。セクターの割高・割安は当たる
MACDヒストグラム+0.13114/18弱いが安定してプラス
乖離率(全体)+0.14612/1810分位で単調でない。最割高だけが−3.35%で突出し、割安側は横ばい。「割高を避ける」側にしか情報がない
セクター内の乖離率+0.12ほぼ効かない
KAIRIスコア+0.0513/4上位5銘柄が全体平均に4日中0日しか勝てていない(−0.78% 対 +2.45%)
RSI14−0.0289/18ほぼ情報なし
MA25乖離−0.00211/18ほぼ情報なし
2026年7月6日〜30日形成・日本株254銘柄・形成日18本・10営業日先・先読み除去済み。上昇局面1レジームのみの測定であることに注意

スコア上位5銘柄が全体平均に勝てないどころか、5分位で見るとQ4(+5.41%)がQ5(+0.88%)を上回っていました。スコア最上位が罠ゾーンになっている疑いがあります。今回18銘柄中17銘柄で数字が壊れていたことを考えると、「壊れたEPSほど乖離が大きく出て、スコアも上位に来る」という構造的な理由がありそうです。

スクリーナーの上位は「割安な銘柄」ではなく、「入力データが壊れている銘柄」から先に並ぶ。

では9月に何を見るか

以上を踏まえて、予測できることとできないことを分けます。

STEP
セクターの傾きは、そこそこ当てにできる

順位相関+0.62。金融・商社・半導体はモデル上かなり割高で、自動車・運輸・食品は妥当な水準まで戻っています。ただし「割高だから下がる」ではなく「割高を掴まない」という使い方に留めるべきです。

STEP
個別銘柄のスクリーニング結果は、必ずEPSを検算する

予想EPS ÷ 実績EPS が2倍前後なら分割の未調整。極端に低いPERは一過性利益。決算期変更があれば変則決算。3つ確認するだけで、今回のように18銘柄が1銘柄に絞られます。

STEP
会社予想の一次情報まで降りる

アナリスト予想と会社予想は普通にズレます。積水ハウスは12.2%、アサヒGHDは倍近く違いました。短信のPDFを開けば5分で確認できます。

STEP
日程を先に決めておく

9月18日の日銀のあと、5営業日ぶんの空白があります。連休をまたぐかどうかは、当日の値動きを見てからでは間に合いません。

STEP
予測できないことは、予測しない

FOMCと日銀の結果、9月末の指数の水準、どのセクターがいつ切り返すか。これらは分かりません。分からないものを分かったふりで書かないのが、このノートの方針です。

この記事で使った数字の出どころ

数字取得元時点
乖離率・セクター統計・スコア自作スクリーナー KAIRI(279銘柄)2026年9月3日 8:34
日経平均・TOPIX・ドル円各指数・ETFの終値2026年9月2日
株式分割の有無と日付各銘柄の分割イベント履歴過去2年
積水ハウスの会社予想2027年1月期 第1四半期決算短信2026年6月4日
アサヒGHDの会社予想2026年12月期 上期決算2026年8月14日
日銀の会合日程日本銀行 公式サイト
FOMCの日程Federal Reserve 公式サイト
祝日内閣府「国民の祝日について」
バックテストの実測値KAIRI の /api/backtest2026年8月15日測定

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よくある質問

2026年9月の日本株はどうなりますか?

指数の水準は予測できません。分かるのは、日経平均が3か月高値から−11.1%下げている一方でTOPIXは−3.0%しか下げておらず、下落が値がさグロース株に偏っているという事実です。9月は15〜16日にFOMC、17〜18日に日銀の金融政策決定会合があり、その翌日から19〜23日の5連休に入ります。

スクリーナーの割安上位を買えばいいのでは?

今回18銘柄を検算したところ、17銘柄でEPSに問題がありました。14銘柄はツール自身が警告を出しており、警告のなかった4銘柄のうち2銘柄は株式分割の未調整で、調整し直すと割安どころか割高でした。スクリーナーの上位は「割安な銘柄」ではなく「入力データが壊れている銘柄」から先に並びます。

株式分割の未調整はどう見分けますか?

予想EPSを実績EPSで割ってください。1.8〜2.2倍なら1:2分割、2.7〜3.3倍なら1:3分割を疑います。実績EPS(trailingEps)は分割調整されますが、予想EPS(forwardEps)は調整されないことがあるためです。分割の日付は各証券会社のサイトや企業の適時開示で確認できます。

9月の権利付き最終日はいつですか?

2026年9月28日(月)です。受渡は約定の2営業日後なので、この日までに買えば9月30日(水)の権利確定日に株主名簿に載ります。権利落ち日は9月29日(火)です。

9月の連休はいつですか?

9月19日(土)から23日(水)までの5連休です。内訳は土日に加えて敬老の日(21日・月)、休日(22日・火)、秋分の日(23日・水)。日銀の決定会合が17〜18日なので、結果に反応できる営業日は18日の1日だけになります。

KAIRIのスコアは信頼できますか?

できません。2026年8月の実測で、スコア上位5銘柄が全体平均に4日中0日しか勝てず(−0.78%対+2.45%)、5分位でも第4分位が第5分位を上回る非単調な結果でした。同じ検証で効いたのはセクター間の乖離率(順位相関+0.62)だけです。

積水ハウスは買いですか?

買い推奨ではありません。18銘柄を検算して数字の整合性を保っていた唯一の銘柄、という事実の報告です。会社予想EPS336.30円で計算し直すと乖離は+47.9%、予想PER10.1倍、配当利回り4.25%。ただしMACDはデッドクロス直後で、会社自身が中東情勢による住宅資材の価格上昇を下振れ要因に挙げています。

本記事は公開情報と自作ツールの出力にもとづく個人の記録であり、特定の銘柄の売買を推奨するものではありません。掲載した数値は記載の時点のもので、その後の値動きや会社予想の修正により変わります。株価指標は自動取得したデータを含み、誤りが含まれる可能性があります(本文で示したとおり、実際に2銘柄で分割未調整を確認しました)。投資判断は必ずご自身で一次情報を確認のうえ、自己責任でお願いいたします。

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